200社が実践!
◇企業が慢性的に抱えている人材・組織課題を解決する方法は?
◇組織の一体感を短期間で醸成する手法とは?
◇5S活動を組織課題解決に結びつけ、確実に成果を出す方法とは?
◇普通の5S活動では達成できない全社一丸体制の姿とは?
◇5S活動から組織固有の本質・根本課題を抽出・解決する方法とは?
社内で5S活動という共通言語を用い、仕組み化することで短期間で組織の一体感を醸成し、利益を創出していく方法を解説します。
5S活動から組織固有の本質的・根本的経営課題を抽出し、実践していくことで課題を解決するという、組織活性化プログラム(助成金対応)のエッセンスをお伝えします。
◇企業が慢性的に抱えている人材・組織課題を解決する方法は?
◇組織の一体感を短期間で醸成する手法とは?
◇5S活動を組織課題解決に結びつけ、確実に成果を出す方法とは?
◇普通の5S活動では達成できない全社一丸体制の姿とは?
◇5S活動から組織固有の本質・根本課題を抽出・解決する方法とは?
社内で5S活動という共通言語を用い、仕組み化することで短期間で組織の一体感を醸成し、利益を創出していく方法を解説します。
5S活動から組織固有の本質的・根本的経営課題を抽出し、実践していくことで課題を解決するという、組織活性化プログラム(助成金対応)のエッセンスをお伝えします。
セミナー概要
No | EKy20160420 | ||||
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日 時 | 2016年4月20日(水)13時30分~16時30分(受付13時) | ||||
エリア | 福岡県北九州市 | 場 所 |
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定員数 | 15名 |
受講料
- 3,240円(税込み)
対象受講者(このセミナーを受講していただきたい方)
北部九州エリアの経営者、幹部社員の方
担当講師
セミナーカリキュラム
ポイント | □企業が5Sに取り組むべき背景(時代変化) □5S活動の基本(意味と目的) □組織課題と5S活動の濃密な関連性 □5S活動の効果を倍増させる仕掛け □利益(絶対利益)確保に5S活動を利用する □業種別事例多数紹介 □組織活性化プログラムのご紹介(キャリア形成促進助成金対応) |
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お問い合わせ
セミナーNo | EKy20160420 | ||
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セミナー名称 | 組織活力奪還!5Sセミナー【北九州】 | ||
問合せ先部署 | 帝国データバンク 北九州支店 | 担当者名 | 総務課 松岡・大村 |
TEL | 093-531-2387 | メール |
戸敷 進一 氏 株式会社経営改善支援センター 代表取締役
20年に及ぶ現場経験と経営幹部経験を元に経営コンサルタントとして独立。全国でも少ない「現場精通」の知識と明快な手法で好評を博す。
技術系学校法人、会計事務所ネットワークの要請により全国を飛び歩き、北海道から鹿児島の離島までさまざまな地域で活動を続ける。
そのポジティブな姿勢と卓越した分析表現は、多くの経営者・経営幹部・職員の心を捉え、全国に熱心なファンを持つ。2005年にはその実績が日本最大の経営コンサルタント企業(株)船井総合研究所に認められ、「企業活性化プログラム」の特別講師としても招かれている。
シンプルな「企業改善手法」は、そのシンプルさゆえに汎用性を持ち、近年あらゆる分野へ裾野を広げ、製造・流通・サービス・小売といった業種でも実績を上げている。
<職歴・経歴>
1956 年生まれ 宮崎県出身。20 代前半から、九州の測量会社、建設会社に勤務。先鋭的な建設会社の現場責任者・経営役員を経験。その後、京都の経営コンサルティング会社で建設系企業などに組織再構築の指導を行いながら独自に5S 活動から展開する組織活性化手法/コンサルティングスタイルを確立し全国で実績をあげる。
1999年 福岡市博多にて経営コンサルタントとして独立。当初、建設系企業を専門としていたが、その効果が多くの会計人、経営者へ認められ、製造系・サービス系企業へと活動の幅を広げ、「業種・規模・地域を問わない組織活性化」の専門家として活動中。支援実績としては大手流通ショッピングセンター、介護施設、ブライダル産業、フィットネスクラブ、文具店、仕出し屋、美容室、飲食店、会計事務所、生協組合等多岐にわたる。建設系/製造系企業は多数。また、全国の商工会議所、金融機関、企業(大手上場企業も含む)からの依頼で年間約70 回の講演もこなす。
2006年 (株)船井総研の「企業活性化研修」の特別講師も務める。2011年から帝国データバンク発行「帝国データニュース九州版」にタイトル「5S から始める組織活性化術」を寄稿中。
<セミナー実績>
□「利益創出型」5S活動実践セミナー
□中小企業組織活性化(5S活動を起点として組織意識を短期間で変える)
□幹部育成技術(「幹部」はプロジェクトを通して育てなければならない)
□勝ち残る組織の条件(活性化に成功した組織事例を中心に、どのようにすればいいのかを指摘する)
□今後4年間の建設業(激変する建設業界を生き残るための「組織改革工程表」)
□後継者育成(後継者に必要なスキルと覚悟を事例に基づき解説する)
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